逃した魚の大きさは？
ロシアのウクライナ侵攻が始まってから丸1年が経過した。
国際情勢に格別詳しいわけではないが、この戦争に至る過程では数年前から次第に得体の知れないものが大きく浮かび上がってきていたように思えてならない。
というのも当初よりキューバの米国ハバナ大使館で発生したハバナ症候群に関する一連の事件に注目していたことから、そうした疑念が次第に湧いてきていたからである。
キューバと云えば政治的には旧ソ連、ロシアとは緊密な関係があるとされていた国なのであるが、そこの米国ハバナ大使館内で2016年頃から不可解な事件が持続的に発生していた。
結果的には二百名ほどの被害者数が確認されたともいうことである。
その事件の経緯については、外交問題になり得るとして奇しくも二年前にブログで紹介していた。
「端的に言えば今回の事件は軍事的な電子戦であり、サイバー戦の様相にそのまま重なるものであって、明らかに外交官が攻撃を受けたのであるから世界最大の軍事大国・経済大国米国の威信が大きく傷つけられたことになる。
この結果は、今後国際的な場でその形を変えての明確な報復劇が実行されることになるはずである。」ともブログに書いた。
そうした中でどうやらこの事件の陰には某国が関与しているというような未確認情報があったこともあって、ここから国際的な何らかの摩擦や衝突がいずれ顕在化してくるのではないかと見ていたわけである。
何らかの報復があるとすれば、それは実質十倍返しになるのではないのか。
そのちょっとした兆候はたしかにネット上にも現れてきていたし、ロシアに国境が隣接するウクライナ周辺の動きについても侵攻が始まる3ヶ月前にその軍事作戦の可能性をブログで提示していた。
いわいる国同士の戦闘の予兆である。
ところがここにきて米国ハバナ大使館での不可解な事件は一切無かったと米国政府が、現地時間3月1日にいきなり公式に発表してきたのには驚いてしまった。
とにかく大使館員の一連の重篤な症状も脳損傷も多くの大使館職員の入院処置も、すべて日常の生活環境から引き起こされたものだったというのだから、実に面白い展開である。
これが現実の国際政治の駆け引きそのものであるから実に興味深い。
以下、当方のウクライナ戦争関連ブログ記事
そうした中でどうやらこの事件の陰には某国が関与しているというような未確認情報があったこともあって、ここから国際的な何らかの摩擦や衝突がいずれ顕在化してくるのではないかと見ていたわけである。
何らかの報復があるとすれば、それは実質十倍返しになるのではないのか。
そのちょっとした兆候はたしかにネット上にも現れてきていたし、ロシアに国境が隣接するウクライナ周辺の動きについても侵攻が始まる3ヶ月前にその軍事作戦の可能性をブログで提示していた。
いわいる国同士の戦闘の予兆である。
ところがここにきて米国ハバナ大使館での不可解な事件は一切無かったと米国政府が、現地時間3月1日にいきなり公式に発表してきたのには驚いてしまった。
とにかく大使館員の一連の重篤な症状も脳損傷も多くの大使館職員の入院処置も、すべて日常の生活環境から引き起こされたものだったというのだから、実に面白い展開である。
ハバナ症候群、外国敵対勢力が関与の「可能性乏しい」＝米調査報告 2023/3/2 https://news.yahoo.co.jp/articles/7c32cad3210d8a01dbcb34d1e6c657072e5ff431
これが現実の国際政治の駆け引きそのものであるから実に興味深い。
以下、当方のウクライナ戦争関連ブログ記事
http://denjiha55.blog.fc2.com/blog-entry-2866.html
ロシアのウクライナ侵攻は引き起こされるべくして引き起こされたという部分と、そのように誘因されていたという部分とが複雑に交差しているように見えていたのも否定しがたい。
ただ当初より確信していたことは、力尽くで統治し得る強権を保持しているあのプーチン大統領であれば、ここで大規模な軍事行動に出るという決断も決して辞さないであろうということであった。
国境が隣接しているだけに侵攻は速攻であろうとも思った。
これに対して地政学的にも欧米が直接阻止できるはずもないわけで、米国のバイデン政権がどうにか対抗できるのはウクライナへの武器供与・兵站支援に重点を置いたものになるに違いなかった。
ロシアのウクライナ侵攻は引き起こされるべくして引き起こされたという部分と、そのように誘因されていたという部分とが複雑に交差しているように見えていたのも否定しがたい。
ただ当初より確信していたことは、力尽くで統治し得る強権を保持しているあのプーチン大統領であれば、ここで大規模な軍事行動に出るという決断も決して辞さないであろうということであった。
国境が隣接しているだけに侵攻は速攻であろうとも思った。
これに対して地政学的にも欧米が直接阻止できるはずもないわけで、米国のバイデン政権がどうにか対抗できるのはウクライナへの武器供与・兵站支援に重点を置いたものになるに違いなかった。
要は戦闘が短期間で終息してしまえば結果的にロシアがウクライナを軍事的に征圧して傀儡政権下に置いてしまうことになるわけだから、欧米もそれだけは極力阻止するしかなかったはずである。
しかも今回は欧米がそろっての支援となると、ロシアの特別軍事作戦は相当期間継続する可能性が出てくる。
もとよりこれによってウクライナは10倍の軍事力を持つロシアと1年以上もどうにか戦い続けることが出来たわけだが、戦闘が長引けばそれだけ両者共に多くの血が流されることになる。
長期戦となればロシアは経済的にも疲弊していくだろうし、最悪分裂の危機も出てくるだろう。
そして実際数ヶ月経過して戦闘がクライナ領内に拡大しつつある時点で、度々ある思いが湧いてくることがあった。
資源大国ロシアに農業大国ウクライナの争いは世界経済にとって大きな影響があることは当然ではあるが、大局的にみるとそれ以外にも気になることがあった。
それは、ここでは少なくとも欧米諸国の軍事的な支援体制そのものが益々注目されてくるということなのであるが、一体いつまで欧米の軍事支援は続けられるのかという点である。
ウクライナ侵攻が予想された時点で、まず米国株それもロッキード・マーティン、 レイセオン・テクノロジーズ、ジェネラル・ダイナミクスといった巨大軍事関連企業の株価に注目していた。
今回のウクライナ侵攻で、軍産複合体が基幹産業とも云える米国株などは当然株価が大きく上がるはずであるから、いまの時点でそれらの株を買っておくのもいいではないかということである。
当然これらの一連の軍需株を買っておけば確実に儲かるという予想が閃いたのだが、その一方でこうした戦争特需に便乗するというのはまるで死の商人と同じではないかとも思った。
いやここはビジネスという立ち位置からみるのであれば、たしかに儲かるチャンスがあるのなら投資家であれば遠慮なく儲けさせてもらってもいいのではないのか？
いやいや株を買うことは間接的に軍事産業を支援することになるわけだから、やはり平和大国を自認する日本人としてはここはあえて控えるべきだろう。・・・etc
実際に目敏い投資家であればいち早く資金を投入しているところである。
しかしながら当方は投資家としての野心も貪欲さも残念ながら持ち合わせてはいない腰抜けというわけで、結局のところ米国軍事株への投資は道義的に断念した次第である。
ということで株式投資を諦めつつも指を咥えて株価の推移を眺めていたが、この予想はそこそこ的中してその後それらの株価自体は2割、3割、4割と徐々に上昇していった。
もし買っていれば予想的中、大儲けである。
聞けばいまも米国の軍事企業は時ならぬ戦争特需でフル操業状態で、近年ない好決算が続いているというではないか。しかもここにきてウクライナ支援で欧米諸国の兵器・弾薬の備蓄量が急速に激減しているともいうから、今後もこれらの軍事企業は相当に潤うことであろうから、まだまだ株価は上がり続けるであろう。ただし投資はすべて自己責任で。
米、台湾に850億円相当の武器売却へ F16用ミサイルなど AFPBB News / 2023年3月2日 https://news.infoseek.co.jp/article/afpbb_3453798/
それにしても逃した（見逃した）魚は大きかった。
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