日本人が知ってはならない電磁波の危険性！？
タブレット端末の「電磁波」危険性訴え 学校のデジタル化を批判 「産経新聞」2024/1/27
日本教職員組合（日教組）が開催している教育研究全国集会（教研集会）の保健・体育分科会で、小中学生に１人１台配られたタブレット端末などが発する電磁波の危険性を訴えるリポートが発表された。https://www.sankei.com/article/20240127-QRMGU6HFRBMKLBGJXUWPVRXTBY/
以下の内容は現下日本ではまともに議論される内容ではありませんので、関心のない方はスルーして下さい。
人体への悪影響についてはまだ電磁波被害が立証されていないということから、電気電力通信関連業界は電磁波が生体に有害とされる研究成果に対しこれまで一貫して異義を唱え続けています。
もちろん企業側には企業としての巨大な既得権益があるというだけではなく、国の産業経済の基盤そのものを成しているわけですから容易に譲歩できるはずもありません。
こうした話題を持ち出すときには、まずこの点にも留意いただいておく必要があります。
今の時代、われわれ一般市民は本当に電磁波は有害だと考えるべきなのでしょうか？
世界保健機関(WHO)と米食品医薬品局(FDA)なども、電磁波や携帯電話が有害だと判断する証拠はないとの中立的立場にあるのですが、同時に携帯電話の電磁波（放射線）にまったく危険性がないという決定的証拠もないとしているようです。
要はここらはあくまでも中立的なスタンスだと云うことになりますが、これは何故だと思われますか？
それと同時にこのことについての情報は、日本人にはほとんど伝えられてはいないのですが、これまた不思議な話です。
消費者や利用者はこうした背景を十分に見極めつつ、個別にリスクに対処し生活環境を選択していく賢さが要求されてくるわけです。
当然ながら、電磁波が有害か無害か判断する上で必要な情報（インテリジェンス）に事前に触れているかどうかで、その対応のスタンスは大きく変わってくるのではないでしょうか。
ここらは考え方の異なる相反する立場から主張していて、もとより電磁波無害論側の背後には大多数の権益に関わっているわけですから早々に決着を強いるわけにはいかないはずなのです。
産業経済はもとより、国家レベルの環境政策や国民の保健医療との兼ね合い、さらには日米の防衛問題さえも出てくるわけですから、ここは出来るなら穏便に電磁波文明と人間とが適切に共存できるような好ましい環境を創造していくことこそが最重要であって、今まさにそれが求められているのではないでしょうか。
欧米のような訴訟社会では、一旦電磁波が有害なものとされて追求され続ければ資本主義世界、ひいては現代文明の根幹が大きく揺らいでしまいます。
安全かどうかの議論よりも、現状の経済をどう回していくかが格段に重要な課題に違いないのです。
だから電磁波有害論などは出来るだけ小声で密やかに仲間内で囁くべきだと考えていますし、耳を傾けてくれるくれる方だけがしっかりと聴いていただければ事足りるのです。
ここではほんの一部の情報を提示しているに過ぎませんが、電磁波問題に関心を持たれた方には是非参考にしていただきたいと存じます。
日本では一般にはほとんど知られてはいないのですが、電磁波の危険性について社会的に注目されだしたのは２０世紀後半、1979年にアメリカ、コロラド大学の先駆的な疫学者のナンシー・ワルトハイマー博士が「アメリカ疫学ジャーナル」誌に発表した研究論文がその発端でした。
当時この研究は大きな社会的反響がありました。
この報告の中でワルトハイマー博士は、1950年から1973年にかけ地道な追跡調査の結果、デンバーの変電所の付近でガンにかかり死亡した344人の子供達の出生地と発症時期に関する資料を入手し，その比較対象として同じかもしくは近い年齢の子供たちを同数選び出し調査しました。
その結果、前者は後者の小児ガンの発生率が２．２５倍、小児白血病が２．９８倍になっていることを突き止めました。
さらに、変電所からの高圧送電線に隣接した住居の子供では、６人全員が小児ガンで死亡しているとも報告されています。
1992年の秋、スウェーデンで国家レベルの二つの大きなプロジェクトとして、対象者53万人、25年間にも及ぶが疫学的調査の結果が公表されました。
ノーベル賞選考機関でもあるカロリンスカ環境医学研究所が行った子供の疫学的居住環境調査の結果、平均して１ミリガウス以上の高圧線磁場にさらされている家に住んでいる子供達は１ミリガウス以下の磁場にさらされている場合より、２倍も白血病にかかるリスクが高いことがわかりました。
さらに２ミリガウス以上さらされている子供達では、それより少ない子供達の約３倍、３ミリガウスの子供達では約４倍になるという結果でした。
この調査結果から磁場の強さと子供の白血病との間には相関関係があることがわかったのです。
またこのとき同時に実施されたもう一つのスウェーデン国立職業安全衛生研究所が行った職場調査では、平均2.9ミリガウス以上の磁場にさらされている人は平均1.6ミリガウス以下の場合に比べて３倍も急性リンパ性白血病に掛かりやすく、被曝が4.1ミリガウス以上の場合は４倍ものガンのリスクが高いことが報告されました。
結果的には二つの調査とも、磁場が強いほどガン発症率が高くなるという因果関係が示されたのです。
1994年3月米国の医学誌に電力周波数の危険に関するカナダ・フランスの電力設備労働者22万3千人以上を対象とした疫学的調査に関する研究論文が発表されました。
平均累加量以上の電力周波数の磁場にさらされている労働者達は、磁場がそれ以下である場合に比較して3倍も急性脊髄性白血病にかかりやすいことが報告されました。
1995年6月、米国政府の環境保護庁から電磁波による健康への危害についての検討を委託された全国放射線防護委員会（NCRP）の11人のメンバーは、アメリカ国民が電力線の磁場被曝量を減らすことができるよう、強固たる対策が必要との暫定報告をまとめました。
この報告では「アメリカとヨーロッパで行われた疫学調査により、電力の送電システムから放出される約２ミリガウスの磁場にさらされることと、小児ガンとの間に因果関係がみられた」と言及しています。
さらに２ミリガウス以上の場所での学校、幼稚園、住宅、オフィスなどの建設の禁止を打ち出しました。
ノーベル医学賞に２度ノミネートされた元ニューヨーク州立大学教授、ロバート．ベッカー博士は、 細胞分裂がさかんな成長中の細胞が電磁波を被曝すると、 その遺伝子の鎖構造の分裂、 再結合（DNA転写）のたびに遺伝子障害のリスクを負うことになると指摘しています。（「クロス・カレント―電磁波・複合被曝の恐怖」Robert O. Becker著）
それを裏付けるように、電気毛布を愛用していた妊婦の異常出産は6倍になる（マサチューセッツ工科大学の調査報告）とか、妊娠初期（3ヶ月）に電気毛布を使用した母親から生まれた子供は先天異常児が10倍になるなどという研究報告があります。
最近の米国の調査では、市民の健康リスク意識レベルは、１位が「エイズ」、それに続いてこの「電磁波汚染」が第２位に上げられています。
欧米では常にしっかりした危機管理とインテリジェンス（英：Intelligence）情報が選択されることが多いといえます。
米国最大の消費者団体である「コンシューマー・ユニオン」は、これらの情報を踏まえて妊婦や子供は電気毛布の使用をできるだけ避けるように警告を出しているほどです。
こうした電磁波関連の有害説情報のすべては利害関係が関わる問題であり、いわゆる不都合な真実と云うことになるわけですから、ここではよほどインテリジェンスに注意していないと見落としてしまうことになります。
すでに米国上院公聴会において、日本国内では絶対に出てこない携帯電話による電磁波被曝についての医科学者による驚くべき証言がなされています。
携帯電話の使用に関する研究に携わった医科学者は、ケータイ放射線は人体の健康への潜在的影響だけでなく、携帯電話の使用によってＤＮＡの二本鎖切断が発生し脳腫瘍や唾液腺腫瘍などが起こる危険性について明確に証言しています。
ここでの女性医科学者らの必死な訴えをご覧下さい。
画面下の歯車マークをクリックし日本語を選択すると字幕が表示されます。
ケータイ放射線でＤＮＡの二本鎖切断が証明されていた（米 上院公聴会）
米国では1998年５月に大がかりな電磁波被害研究として米国立がん研究所疫学調査（ハッチ論文）の報告が出されていて、ここでも電磁波被曝によって小児白血病の増加率が3倍以上になることが指摘されました。
2003.02.03、スウェーデンのルンド大学神経学科リーフ・サルフォード教授を代表とする研究チームが、携帯電話利用によって脳を有害物質から守るバリア構造に穴が開くとして、その研究論文が『環境衛生展望』(Environmental Health Perspectives)誌に掲載されました。
2003年６月に日本の国立環境研究所が出したデータによると、子供の寝室の電磁波を測定し比較した急性白血病の発生率は、磁界レベルで4mG以上は小児白血病が4.73倍に、また小児脳腫瘍は10.6倍になると指摘されています。
2008年07月23日、米ピッツバーグ大学がん研究所は携帯電話の長期にわたる頻繁な利用が、身体に有害な影響を与える可能性があるとの勧告を発表しました。
病理学者、がん専門医、公衆衛生専門家らから構成される国際的な委員会はこのほど、携帯電話の使用で発生する電磁場を、健康にリスクを与える可能性があるものとして考慮すべきとの見解を発表したのです。
2010年7月16日【7月16日 AFP】ローマ法王庁（バチカン）のラジオ放送、バチカン放送局（Vatican Radio）の電波塔が出す電磁波の影響で近隣住民の発がんリスクが高まっていることが、裁判所の命じた疫学調査により明らかになったと、イタリアのメディアが伝えました。
このバチカンの巨大電波塔はローマ（Rome）の約20キロ北、Cesano付近に設置されており、イタリア日刊紙スタンパ（La Stampa）によると、報告書では「バチカン放送局の建造物と、子どもの白血病とリンパ腫の発症リスクの間には、重要で明確な関連性がある」と結論づけ、さらに報告書では、電波塔から9キロメートルの圏内に10年以上暮らした住民は、がんで死亡する「重大なリスク」があると指摘したのです。
2001年にイタリア環境省が実施した調査でも、同地域の磁場の強さが許容値の6倍以上との結果が出されており、ラツィオ（Lazio）州当局もCesanoの子どもの白血病による死者数が、隣接する地域より3倍高いとの推計を発表しています。(c)AFP情報
2011.02.25、米国立衛生研究所(NIH)の神経科学者Nora Volkow氏が行なった今回の研究では、通話中(無音)の携帯電話を側頭部に当てた状態で脳をPETスキャンしたところ、周辺の脳組織のエネルギー消費が7％増大していたという研究結果が発表されました。
携帯の利用によって、血流中のトランスチレチンの量が増加するという研究結果等も紹介されています。『Journal of the American Medical Association』(JAMA)誌の2月23日号に掲載
2011年6月1日 【ジュネーブ時事】世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織である国際がん研究機関（ＩＡＲＣ、本部仏リヨン）は３１日、電磁波とがん発症の因果関係調査結果として、携帯電話の頻繁な利用で脳腫瘍のリスクが高まる可能性があるとの見解を示した。
ＩＡＲＣは、携帯電話の長時間利用と脳にできる腫瘍である神経膠腫（こうしゅ）や聴神経腫瘍の因果関係について「何らかのリスクがある可能性があり、今後も注視が必要」と指摘した。
2016年5月30日、米政府研究機関が携帯電話が発生する放射能について利用者ががんリスクを高める可能性を指摘する研究結果を発表したと5月28日付米紙「ウォールストリート・ジャーナル」が伝えた。
同報道によると、米国国立衛生研究所に所属する研究機関の国家毒性プログラム（NTP）が行った同研究は2年間以上にわたり、これまでに2500万ドル（当時のレートで約27億5000万円）の資金を投じられていた。
NTPの研究員が実験では、1匹のマウスに対して、携帯電話から出る放射能を10分間浴びさせてから10分間休憩させる、休憩後にまた10分間放射能を浴びさせてから10分間休ませる、と繰り返して1日9時間の実験を行っていた。
その結果、一部のオスのマウスには、脳神経膠芽腫と心臓神経鞘腫と2種類の腫瘍がみられた。NTPの副ディレクターであるジョーン・ブッチャー博士は「腫瘍が放射能と関係すると認識している」と示した。
通常こうした研究の背景には多くの企業などからの資金援助があって行われることが多いわけで、結果的にはスポンサーの不利益になるような研究は嫌厭されがちなわけですから、それだけにこれらの報告はきわめて重要なものであるといえます。
欧米ではいまのところ判断に必要な研究データは揃ってはいるので一応暫定的な規制そのものは掛けるが、電磁波の危険性のすべてを受け入れるだけの体勢はいまだ用意されてはいないのだと云うことではないでしょうか？
この辺りの欧米社会全体のバランス感覚には驚かされます。
それに比較すると、日本人は非常に惨めったらしい状況に置かれているようにみえて仕方がありません。
我々日本人は電磁波情報など何も知らされてはいないし、殆どの人がその危険性を知らないわけで、いまだに電磁波は安全、輸入ホルモン牛肉も安全と思い込まされているだけの話と云うことになってきます。
だからこそ、日本人は知恵を働かせて自らが自衛すべきなのです！
電磁波、電界、BMI、BCI、それに類似する全ての技術の危険性
「アクティブ・ディナイアル・システム（Active Denial System、ADS）」
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